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2020年1月以降、新型コロナウイルス感染症は世界中で猛威をふるい、各国で予防対策が取られる中、注目されたのが「マスク」でした。世界的に需要が急増し、日本では2月初旬頃から不足し始めました。海外からの供給不足に、ネット上での転売を目的とした買い占めの横行も拍車を掛け、手に入らない状況が続きます。これを受けてブラザーは独自にマスク生産に着手し、従業員やその家族を守るとともに社会貢献も兼ね合わせた活動に力を入れています。
関連するSDGs
従業員を守る社内ボランティア活動の輪
感染症拡大に伴い、ブラザーでは在宅勤務への移行を進めていましたが、技術開発や生産ライン作業などのように出勤が避けられない業務もあります。そこで、社内での感染予防対策としてマスクの着用が義務化されました。しかし、市場でのマスク不足の状況は続いていました。そんな時、ミシンメーカーでもあるブラザーに勤める自分たちでマスクを作ろうと声を上げたのは、社長でした。
当時すでに、一般的な布マスクの材料であるダブルガーゼが品薄状態だった中、なんとか生地を調達し、限られた材料でより多くの生産が可能なマスクの形状を検討。社長や従業員で合計約2,700枚分を切り抜き、社内イントラサイトで縫製のボランティアを募りました。これに多くのブラザーグループの従業員やその家族が賛同します。ボランティアの手でマスクは縫製され、メッセージを付けて社内に並べられるとその日のうちに全て持ち帰られました。
不織布マスクの生産を開始
布マスクのボランティア活動は当時マスクの入手に困っていた従業員の助けとなりましたが、生産能力には限界があります。さらに多くの従業員に渡るよう、ブラザーの製造ノウハウを活かして「不織布マスク」の生産ラインを立ち上げる挑戦が始まりました。関係会社のネットワークを伝い、使用されていなかった中古の生産設備を譲り受けると、生産技術部門や品質管理部門などによる社内横断的なチームを結成し、１ヶ月半でスピード立ち上げを実現します。ブラザーでは未経験だったマスク生産は様々な困難に見舞われつつも稼働し、製造したマスクを、６月に名古屋市へ5万枚、刈谷市へ1万枚寄付し、それぞれ福祉施設に配布されました。受け取った施設からは「品質が良く、今度は購入したい」という声も寄せられています。また、従業員やお取引先様向けの販売も開始しました。
世界でのマスク生産サポートの動き
日本のみならず世界のブラザーグループでも、マスクを巡る動きがありました。グループ会社のブラザーインターナショナルコーポレーション（U.S.A.）は、マスクを含む個人用保護具の生産のため、100台の工業用ミシンを４社のアパレル企業に寄贈しました。
SDGs目標3「すべての人に健康と福祉を」には、あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活の確保をめざすなかで“感染症に対処する”ターゲット（3.3）があります。ブラザーは不織布マスクの生産を通してSDGs実現を目指すとともに、今後も社会貢献に取り組んでいきます。
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